外部講師に頼るのではなく、「社内トレーナー」の養成が求められる時代となりました。
従来は部長・課長・中堅若手・新人と分けて、各階層に求められる能力を明確にして集合研修。今や集合研修が組みづらい。
これからは役員・部長は他流試合、中間管理者は「職場単位（自分達の手で自分達の職場を変える）」、中堅・若手と新人は「社内トレーナー」が短時間で社員研修を実施。その方が効果的で成果につながる。
定着率の向上・働き方改革・コンプライアンスやサステイナブルの浸透は、「職場風土」が変わらなければうまくいかない。管理者が主体となり日常のマネジメント活動において人と人との関係性を変える『組織開発（OD）』アプローチが必要。
その為には「社内トレーナー」がファシリテーターとなり、ラインマネジャーがチェンジリーダーとして職場変革の道具を身につけることが大切。
今の職場は働く人々のキャリアや雇用形態が多様化しており、かつ「同一空間・同一労働」ではない。さらに仕事が多忙化・個別化する中、「対話」の時間さえ「非効率・コスト」と捉えられ職場機能不全を起こしがち。
ラインマネジャーは意図して「対話」の場を設け、職場状況を可視化し対話を促進するデジタルツールも活用しながら、自ら職場を「組織開発」することが期待される。
せっかくの社員研修がイベントで終わっている。実践とフォローが大事。益々、マイクロラーニング(短い時間でいつでもどこでも)が進む。だからこそフォロー・定着・成果が問われる。
その為には外部講師や仕組みに頼るのではなく、「社内トレーナー」自らが「学習をデザイン」する力を身につけ、他流試合やeラーニングも活用して職場実践を支援し組織の成果に結びつけることが求めれる。
社会は「所有」から「利用」へ。教育の分野も「所有」（日程と講師を押さえる）から「利用」（現場にテクノロジーを届ける）へ。個々のニーズに合ったカスタマイズしたサービスを必要な時に必要なだけ即座に利用する時代へ。それに対応できるのは「社内トレーナー」。
社員研修内製化のメリットを最大限に活かすために、社内講師を育成する際のポイントを3つに分けて紹介します。
社内に研修講師がいることで、忙しい現場のスケジュールに合わせてこまめに研修会を実施することができます。 また、職場のケースを活用した実習を行えることで、受講生により自分のこととして課題を認識してもらえます。
一般に、人前で話すのが得意な人といったイメージがありますが、そうではありません。 研修講師向きの人は、他者に暖かくかかわることができる人です。研修中も、個人(自分・メンバー)を尊重し、 他者との人間的な関わり合いができることができれば誰でも研修講師をすることができます。
講師となる人が自信を持って研修会に臨めるようにプログラムやツールを整備することが必要です。 また、初めに手本を示し、実際にトレーニングを実施し、指摘された改善点を踏まえて再度実施することで自信がつきます。 LDcubeの内製化支援プログラムではこれらの手順を踏みながら安心して研修に臨めるサポートをします。
〜 人材育成・開発の手段・方法におけるジレンマ 〜
メリット
デメリット
メリット
デメリット
両者のメリットを兼ね備えデメリットを払しょくしたアプローチが
LDcubeプログラムライセンス取得講座を活用した
社内トレーナーや変革推進者の養成です。
LDcubeのコンサルタントが長年にわたり活用し、使い勝手の良さや効果性の高さが実証されている理論・モデル・ツールを提供します。 これらは日本のみならずグローバルに通用するもので、米語、英語、中国語、韓国語、ドイツ語、フランス語、スペイン語など日本語以外のツールも充実しています。
トレーニングの場では、単にうまく説明できるプレゼンテーションスキルだけでは足りません。様々な演習や実習を実施する際に必要なインストラクション（提示）スキル、インタベンション（介入）スキル、フィードバック（指摘）スキル、ファシリテーション（促進）スキルなどが社員研修の成否のカギを握ります。 LDcubeのコンサルタントが実践で培ったノウハウ、教科書に載っていないポケット・ノウハウも提供します。
トレーナーライセンスを取得できれば社内での実施は可能ですが、必要があれば研修プログラムの作成や実施段階での質問、不明点の確認など専任コンサルタントといつでも相談することができます。 また、WEBを通じてトレーナー同士の情報交換も可能です。スキルアッフﾟのための機会も半年に1回程度用意しています。更にLDcubeコンサルタントが直接伺って（有料）社員研修をコーディネートすることも可能です。
